監修:インフュージョンクリニック 院長 伊藤 裕章 先生/看護師 阪上 佳誉子 氏

潰瘍性大腸炎の診断はどのように行うの?

血液や便の検査、大腸内視鏡検査などを経て診断 1)2)

粘血便(粘液と血液が混ざった便)などの症状により潰瘍性大腸炎が疑われた場合、まず医師による問診を行い、その後、身体診察、便・血液の検査、大腸内視鏡検査などを経て、総合的に診断を行います。大腸内視鏡検査では大腸の粘膜に典型的な病変がないか、便・血液の検査では細菌感染による大腸炎など、他の病気による炎症がないかを確認します。

潰瘍性大腸炎の診断

それぞれの検査についてもっと知りたい

潰瘍性大腸炎で行われる検査は? をご参照ください。

潰瘍性大腸炎で行われる検査は?

大腸内視鏡検査を中心として、血液や便の検査、レントゲン検査など

潰瘍性大腸炎では、診断時だけでなく、治療を始めてからも、さまざまな検査が行われます。問診や身体診察、以下のような検査の結果を組み合わせて、患者さんの病態を把握します。

血液検査3)

血液検査では、炎症の程度や貧血の有無、栄養状態を把握します。治療開始後には、使用している薬の副作用がないかどうかも確認します。

主な血液検査の項目
知りたいこと 血液検査の項目
炎症の程度
  • CRP(血清C反応性タンパク)
  • 白血球数
  • 血小板数
  • 赤沈(赤血球沈降速度)
貧血の有無
  • 赤血球数
  • 血色素量(Hb)
  • ヘマトクリット値(Ht)
栄養状態
  • 総タンパク質(TP)
  • アルブミン値(ALB)
  • 総コレステロール(TC)
  • コリンエステラーゼ(ChE)
副作用や全身状態 肝臓の機能 AST、ALT、ALP、γ-GTP、LDH
腎臓の機能 尿素窒素(BUN)、クレアチニン(Cr)
膵臓の機能 アミラーゼ(Amy)、リパーゼ
高津 典孝:“第3章 IBDに必要な検査 1)血液、尿検査、便検査”チーム医療につなげる!IBD診療ビジュアルテキスト 横山 薫ほか編 1 羊土社:73, 2016

尿検査3)

尿検査は、尿比重という項目で脱水の有無を把握することで、病勢(病気の勢いの強さ)を評価するのに役立ちます。また、感染症や腸管合併症、腸管外合併症、使用している薬の副作用の評価にも有用です。

脱水は、潰瘍性大腸炎が重症になるにつれて現れる症状の一つです。

便検査3)

便検査には、便潜血反応と便培養検査の2種類があります。

  • 1. 便潜血反応:便の中に血液が混じっているかどうかを調べる検査です。
  • 2. 便培養検査:便を検査して、細菌や寄生虫の感染の有無を明らかにします。診断時には、「細菌や寄生虫の感染による大腸炎」と「潰瘍性大腸炎」を区別するために必ず行います。また潰瘍性大腸炎が悪化したり、一旦良くなったのに再び症状が現れたりしたとき(再燃時)も、感染による腸炎を疑って便培養検査を行うことがあります。

大腸内視鏡検査4)

大腸内視鏡検査は、潰瘍性大腸炎で行われる検査の中で中心となるものです。必要に応じて鎮静剤や鎮痛剤を使用しながら、肛門から内視鏡を挿入して大腸の中を観察します。大腸の粘膜の様子をみることで、病変の範囲や炎症の程度を評価することができます。他にも、発症から長期間経つとリスクが高くなる大腸がんの早期発見や、他の腸の病気と潰瘍性大腸炎の区別など、大腸内視鏡検査はさまざまな目的で実施されます。

大腸内視鏡検査
病態の分類■活動期内視鏡所見による分類

病理検査5)

病理検査では、内視鏡検査や手術の際に採取した組織を顕微鏡で詳しく観察し、潰瘍性大腸炎に特徴的な所見があるか確認します。潰瘍性大腸炎の診断時には、病理検査で得られた所見を他の検査や問診、身体診察の結果と組み合わせて判断します。

レントゲン(X線)検査6)

腸の穿孔(穴が開いていること)や閉塞など、潰瘍性大腸炎の腸管合併症を見つけるのに有用です。肺など呼吸器に病気がないか調べるために、胸部のレントゲン検査が行われることもあります。

注腸レントゲン(X線)検査7)

肛門に挿入したチューブから造影剤(バリウム)を注入して行うレントゲン検査です。病変の範囲や腸の変形などを把握することができます。

その他の検査8)

その他、必要に応じてCT(computed tomography)やMRI(magnetic resonance imaging)、超音波検査などが行われます。

医師への相談シート

気になる症状がある場合はたとえ症状が一時的に治まっていても、主治医に伝えることが重要です。「いつもの症状」や「いつもはすぐによくなる症状」であっても、医師が粘膜治癒に至っていないサイン、または再燃の徴候と捉えることがありますので、医師が適切な対応をとれるように、遠慮せず伝えるようにしましょう。また、治療や日常生活に関しても相談したいことがございましたら、主治医の先生にお聞きください。